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釣り関連事業者向けのデジタルマーケティング支援を開始すると宣言してからちょうど３年が経過。

なんかバッシングを受けることもあったし、事情を知らない人から怪しまれるところからのスタートだったけど、結果はいずれの事業も「分析と改善による新規顧客層の開拓に成功」。満足いく売上、という意味ではまだまだこれから、という感じだけど、マインドへの好影響、リピーター戦略の成功が形になってきている（と私は自己評価している）。

ある程度ノウハウも蓄積し、他の仕事の量も調整しているところなので、今後はより広く釣り関連事業者向けのマーケティングやウェブ関連事業を展開するため、準備中である。強力な協力者（ダジャレ）ともつながって、チーム体制でクライアントにとって必要な施策要望に応えられる形になっている。小粒だけどエッジが効いてスパイシーな存在だと思う。

すでにそのサービスの骨組みはおおむね出来上がっており、専用のサイトの制作、動画チャンネルにも着手した。

なぜこの分野に取り組むのか

一言でいえば釣りにかかわる仕事を自分の柱の一つにしたいから、というのは、協力業者各位も含めて総意だというのはもはや疑いがない。実際、すでに釣りの分野においてそれぞれの強みやスキルを活かしたかかわり方をしているチームであり、それぞれの得意分野を案件ごとに自在に組み合わせて提供することで、クライアントである釣り事業者の方への貢献につなげたいなあと、かように考えております。

そして、これまでに取り組んできたひだ池での事例（現場の状況改善、ファンコミュニティづくり、ウェブマーケティング、潜在顧客層の顕在化、メディア戦略）は、そのまま別の事案でも再現性がある程度見込めると考えており、今後ますます縮小が予想される釣りをテーマにした事業の持続化、時代に合わせたリブランディングを提案していこうと。

待っているだけでは成果がついてこないのは釣りもビジネスも同じ

釣り人口１０００万人、と昔よく言ったが、直近の「レジャー白書」によると、釣り人口は５６０万人程度なのだそうだ。つまり２０年ほどで半減したことになる。感染症のあれで空前の釣りブーム、というのがあったが、局所的であり、釣具店の売り上げにも大きく好影響だったと聞いているが、じゃあ釣り船や貸しボート、釣り堀がいきなり流行ったか、というと、割とムラがあったのではないかと思う。昨年比で１０万人程度の微増だったようだが、持続性が高いかどうかは今後の業界の努力次第ではないだろうか。

最近ではInstagramなどのSNSを活用して集客に取り組んでいる事業者の方も多いが、潜在的な顧客にどれくらいリーチできているのか、妥当なターゲティング設定ができてるのか、予約へのハードルは適切にコントロールできているのか、こういった部分へのケアを一人でやりきるのは結構大変だが、同じことをやっても効果を最大化するなら、やはりデータ収集とマーケティング戦略は行動とセットで考えていきたい。

実際、ひだ池での取り組みにおいては、守秘義務もあるし、わざわざあけっぴろげにすることはないから話したり書いたりはしていないけど事前に十分データを集めて「おそらくほとんどの人が気づかなかった盲点」を見つけた。そこから仮説を構築し、「ほぼほぼ時間を味方に付ければうまくいくだろう」と安心して取り組むことができたし、実際にそうなった。難しいのは、仮説を作ることよりもむしろ、関係者との信頼関係づくりと、そのプランに向かって走っていける状態を作ることなのだ。

といっても、見えている結果としてはファミリー層のお客様が週末の入場の少なくない割合で安定してきている、という点なので、そんなに大げさな話でもない。実はその裏にも気づいた点はあるが。。。（現場でコミュニケーションしている人たちには話してある）

ともかく、シンプルな話ではあるが、より適切な施策をうつため、大きな失敗を避けるために、このような地道なマーケティング活動が必要なのである、と考えている。Googlemapに情報が整理されているだけで、ないより全然ましであるが、結局それは他の選択肢と横並びでしかなく、そこから選んでもらえる存在になるためには分析と仮説が欲しい。

よりアクティブに、より複利効果を生み出すために、マーケティングが役立てられないだろうか。